■　製品につけられる価格は、利益が生じ（つまりコストよりも高く）、しかも需要が発生する範囲内で設定する必要がある。また、競合ブランドの価格、競合店の価格などを考慮して価格は決定される。つまり、価格決定には、「コスト」「需要」「競争」という３つのポイントが考慮される。

1. コストに基づいた価格設定（利益は出るのか？）
   企業が安定した利益を得ることを目的として価格を設定する方法である。大きく分けて以下の２つの種類がある。

   Ａ．コストプラス法
   コスト（原材料費、人件費、宣伝広告費、物流費など）にある一定の利益率を加えて価格を設定する方法。
   Ｂ．目標利益確保価格法
   前年の平均原価とその年の目標利益から価格を決める方法。この方法では、売れ行きが前年より大幅に悪い場合に、赤字になってしまう危険性もある。

2. 需要に基づいた価格設定（買ってもらえるのか？）
   生産者側の原価ではなく、消費者の意識や所得の額（支払い能力）をもとにして価格を決める方法である。製造原価とは別に、その製品を消費者がどれほど欲しいと思っているか、いくらくらいまでなら支払うつもりがあるのかを調査し、それをもとにして売価を決める。
   先に価格を決めて、後からコストがいくらかかるか、利益がどれくらい上がるかを計算し、それに見合う製品をつくるという方法もある。電化製品や車などの価格を決めるときにこの方法が用いられることが多い。

3. 競争に基づいた価格設定（選んでもらえるのか？）
   同じ製品を販売している他の競合会社と競争することを念頭において価格を決める方法である。
   例えば、ある製品を売り出そうとしたとき、他の会社が同様の製品にいくらの価格をつけて売っているのかを調べて、それよりも安い価格を設定したり、同じ価格に設定したりすることがこれにあたる。生鮮食品やガソリンのように品質で差をつけにくい製品や、他社よりも遅れて開発・発売した製品で他社との差をつけたい場合などにこの方法で設定する。

■　この他、消費者の心理面を考慮して価格を設定する方法もある。

【消費者の心理面を考慮した価格設定方法】

1. 端数価格
   「１９８０円」「９８円」といった端数のついた価格で、２０００円、１００円などよりさらに値引きした「最大限まで引き下げた価格である」というイメージを与えるための価格である。

2. 慣習価格
   消費者の間で、その価格が浸透していて、それ以上でもそれ以下もで売れない価格である。

3. 名声価格
   消費者が価格が高いことによってその製品を買うというケースである。ブランド物などの高級品がこの価格をつけている。