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『差別化を発揮する「ＭＤ（マーチャンダイジング）におけるイノベーション」』

　前号ではプロダクツ（商品・製品・サービス［言葉の本義から拡張してサービスも一種のプロダクツ、すなわち製造物と考えていただきたい］）における革新性の発揮によって差別化を獲得する手法について述べた。

　今号ではＭＤ（商品政策）における新ビジネスモデル創造のポイントについて触れる。この場合のＭＤは商品政策全般といった広義の解釈ではなく「品揃え」といった狭義の意味でとらえていただきたい。

　要するに、洋品店には洋品店の品揃えがあり、靴屋、本屋、バック店等々もそれなりの品揃えにより構成されている。
　こうした、業種分類的なＭＤの特徴は「モノさえあれば売れる」といった、モノ型志向であり、言葉を変えれば「売れ筋」志向である。その結果、足に履くモノを売るという靴店は履物も扱うようになり、履物店も靴を扱い、結果的に「靴・履物業」といった分類になった。

　靴・履物業だが、今から１５年前位には全国で４万店を数えていた。しかし、現在では１万店を切っているという。これは靴・履物が売れなくなったということでは無い。靴・履物は足数的にはやや減ながら売上は若干増加しており、依然として全国販売額は１兆２千億円を超える規模を有している。全国における売上規模は殆ど変わっていないのに、同事業者数は大幅に減少している。

　これは靴・履物が売れなくなったのではなく靴・履物店というＭＤ即ち品揃えが消費者から支持されなくなったことを現している。