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講師紹介
グローバルタスクフォース株式会社

世界18カ国の主要経営大学院が共同経営する、35万人のMBA公式同窓生組織の日本支部。日本ではエグゼクティブサーチサービスに加え、雇用の代替としての非雇用型人材スカウトサービス「エグゼクティブスワット」を世界に先駆けて展開。多くのプロジェクト実績を持つ。 また、ビジネスリーダー候補の支援を目的に、WEBサイト「日経Biz GTF」を日経グループと共同で運営。著書に『通勤大学MBA』シ リーズ(総合法令出版)、『図解 わかる!MBAマーケティング』(PHP研究所)などがある。

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■ 第7回
営業組織 その1  
 
営業組織の規模

 営業部門の規模は、どのように決めることができるのでしょうか。皆さん適性な営業部門規模って考えたことはありますか? 皆さんが営業マネージャとなり部下を持ちはじめるとこれらについても上から計画が降りてくるわけではなく、皆さんが頭で考え提案していかなければならないのですから、今から日々シミュレーションの思考トレーニングを積んでおきましょう。

 営業部門の規模は、大きく顧客の潜在規模から決める方法と、現在の自社の売上高から決める方法の2つがあります。

(1)潜在規模から決める方法・・・・・販売生産性アプローチ

 まず、顧客の潜在規模から考える方法ですが、これはセムローさんという方の提案した方法で、担当地域の潜在市場規模の大きさにより、1人当たりの売上高が変ってくることに注目しました。

 まず市場をいくつかの地域に分割し、地域ごとに営業担当者の配置数の代替案を作ります。その代替案ごとに売上高、経常利益、投資額を推定し、ROI(投資収益率:投資額に対する経常利益の割合)を計算します。投資収益率といっても構えることはありません。単に営業にかけた経費に比べてどれだけ売上(利益)を獲得できるか、という割合がどうなっているか、ということに過ぎません。

 市場を100地区に分けて、100人の営業担当者を配置したとき、1人当たりの売上高が1人当たり80、万円だったとしましょう。同じ市場を40地区に分けて、40人の営業担当者を配置しても1人あたり売上げは110万円にしか増えず、しかも前者の投資収益率は37%、後者のそれは27%となったとします。多くの代替案を比較していった結果、65地区65人体制が投資有益率39%でベストの案となったという形で考えます。

 これは当然頭の中で考えた理論上の問題ですので、必ずこれまでの訪問数と受注の割合などを検証しながら、最適の効果がでる営業人数を探ってみましょう。


(2)業務量アプローチ・・・・自社からの売上高から算出

 これはタリーさんという方が提案した方法で、まず顧客を自社からの売上高規模別に分類し、各区分ごとに優先順位をつけながら一顧客あたりの最適訪問頻度を設定し、更に顧客総数に対する総訪問頻度を1人当たり可能訪問頻度で割って、必要営業担当者数を算出する方法です。例えば、大口顧客には月2回、中口には月に1回、その他は3ヶ月に1回という最適訪問頻度を設定し、全顧客に必要な総訪問頻度を年間2000回とし、1人の営業担当者が年間700回訪問可能とすると3人の営業担当者が必要であるという計算になります。

図表)販売生産性アプローチの例

地区数 100 65 40
総営業担当者数 100 65 40
一人当たり売上げ(万円) 80 100 100
一人当たり費用(万円) 30 30 30
地域の総売上(万円) 8000 6500 4400
地域の総費用(万円) 5000 3950 3200
営業利益(万円) 3000 2550 1200
ROI(%) 37.5 39.2 27.3

 今まで営業組織の構成方法と適正規模について学んできました。次に、それらをどのように組み合わせていくのが1番戦略的で効率的なのでしょうか。

 

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