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講師紹介


藤田憲一
(ふじたけんいち)

1970年生まれ。ダイレクトマーケティング広告会社、大手広告会社、シンクタンクを経て、現在(株)JMARCH取締役CEO(女性サイトとしては国内最大級の書込数を誇るコミュニティを運営)、(株)ニューズウォッチ情報事業部長(東芝、電通、三井 物産、凸版、ニューズエッジ、新規事業投資の6社のJV。ニュースクリッピング。国内2位の検索エンジンフレッシュアイの運営を行う。)、(株)NCI代表取締役社長 (テキストマイニングを用いた戦略コンサルティング事業を行う)に就任。
主要著書
驚くほどマーケティングが身につく本(中央経済)/よくわかるCRM(日刊工業新聞)/テレマティクス(日刊工業新聞)



【質問はこちらまで】
oldcolumn@bizdo.jp


■藤田憲一公式サイト■


 
■ 第7回
 消費者、顧客を知る−2 『パーセプション』  
 

 言うまでも無く、マーケティング課題の解決とは、「消費者の行動をどのように変えるか?」ということである。

 前回、そのアプローチ方法として、コンシューマーインサイトを学んだが、 そこでキーになるのが消費者の認識であった。今回はこの消費者の認識に視点をあてた「パーセプション」について学ぶ。
 消費者は商品の物理的機能ではなく「このブランドが好き」等々の主観で商品の購入を判断することが、前回の説明でわかってもらえたと思う。これは何 も消費行動だけでなく、人間の行動の全てが主観の影響を受けているのである。

 例えば、あなたが他人を評価する際、成績、スペック等の数値ではなく印象 や感情が優先するのではないだろうか?人間は主観の動物であり、消費行動にコミットするにはパーセプションに影響を及ぼす必要がある。

 コンシューマーインサイトの部分でもふれたが、企業の関心は製品そのもの に向きがちである。そのため、当然課題も製品、その解決策も製品に関心が向いてしまいがちなのである。一方、消費者は印象や感情によって購入判断を行う。つまりどんなにすぐれた製品であろうが、それが消費者の心にささらなければ(現在のマーケットで は消費者の心に「響く」程度では、消費者の財布は開かない。)消費者の態度が変容することは無い。

 このような事情から、企業と消費者、両者の間には深い溝ができる。マーケ ティングのミッションはその溝を埋めることにある。ならば、そのためにどのようなアプローチを行うべきか?その答えが、「消費者の認識を、企業サイド に好ましいものに変化させること」といえる。

 ここで少し整理しよう。「消費者の認識を、企業サイドに好ましいものに変化させる」このプロセスを考えた時、「現状の消費者の認識」がスタートライン、「企業サイドにとって好ましい態度」がゴールだといえる。現状の消費者の認識というのが「パーセプション」、そして、マーケティングでは、「企業サイドにとって好ましい態度」を「パーセプション・チェンジ・ゴール」という。つまり、マーケティングのプロセスは、パーセプションというスタートラインがら、パーセプション・チェンジ・ゴールというゴールのテープに至るまでの道のりである。

 では、このアプローチのプロセスについて具体的に考えていこう。
 まず、最初にやること。 それはスタートラインとゴールの位置を探し出し、設定することである。パーセプション変容のプロセスは、コースのはっきりしたサーキットを走るレースではない。荒野の中で道を探して走るラリーのようなものだ。スタートラインやゴールの位置を間違えたのではレースさえできない。

 このスタートラインとゴールを見つけることが先週話した、コンシューマーインサイトといえる。そして、このコンシューマーインサイトを基に、適切なパーセプション変容のプロセスを策定して、適切なコミュニケーションを消費者サイドに行う。そうすることで、企業、消費者、両者の溝を埋める、つまりパーセプション・チェンジ・ゴールに至ることができるのである。
 では、実際にパーセプション変容のプロセスを、ある架空のパソコンメーカーA社を例にあげて説明してみよう。 A社は自社製品「Z」に対して以下のような認識を持っている。

 A社はこの認識をもとに、スペック、重量等、数値中心で表現した広告、販促ツール類を作成。
 しかし、売れ行きは予想外に苦戦。 ここで消費者のパーセプションを把握してみると・・・

 つまり、このようなパーセプションを持つターゲットに現状のようなアプローチをしても何の意味も無いことがよく分かる。そこで適切なパーセプション・チェンジ・ゴールを設定することが必要なのだ。そうすることで初めて、その達成のためのコミュニケーションを立てることができるのである。

 どうだろうか? ここでパーセプション・チェンジ・ゴールを導き出しておくことにより、それに則った適切なプロモーションが行えるのである。

 

 



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