２.この３つを理解しましょう

　（１）労働集約型
　労働集約型とは、生産過程においてもっともコストがかかるのが労働力（人件費）というタイプのセクター（業界・産業）です。具体的には、飲食店や小売などのサービス業がこれに該当します。人がサービスするからサービス業ですから、当然ですよね。
　また、コンピューター用ソフトウェアの製作なども労働集約型になります。ただし、コンテンツ商売のような知識集約型は労働集約型に入りません。
　労働集約型セクターに属する企業は、その利益が失業率の増減やインフレといったものに大きく影響を受けがちです。例えば、失業率が下がるということは、いわば売り手市場。人件費はどんどん上昇します。そうなれば、生産過程においてもっとも労働力にお金を割いている（人件費にかけるコストが１番大きい）企業の収益は悪化します。したがって労働力集約型セクターに属する企業の株価は、失業率の増減やインフレ懸念といった情報に強く反応しがちです。

　（２） 資本集約型
　資本集約型とは、生産過程においてもっともコストがかかるのが機械や設備というタイプのセクターです。具体的には自動車をはじめとするメーカーや電力、通信などのインフラ系のセクターがこれに該当します。これらのセクターに属する企業は、大きな工場や大規模施設を持たなければ運営ができませんし、生産過程の中でそれらに関わる費用がもっとも大きくなります。
　この資本集約型セクターの利益に大きな影響を与えるのが金利動向。工場も機械も設備も、大抵の場合、金融機関から莫大な借金をしてその建設資金を融通します。通常企業に対して銀行は変動金利でお金を貸します。つまり金利が上昇すれば、銀行から借りたお金の金利も上昇、利益の減少につながります。
　したがって「資本集約型セクターに属する企業の株価は金利動向に関する情報に強く影響を受ける」がセオリーになっています。

　（３） 燃料集約型
　燃料集約型とは、生産過程においてもっともコストがかかるのが石油や天然ガスなどの燃料（エネルギー）の確保というタイプのセクターです。具体的には、化学産業や航空といったセクターが該当します。
　この燃料集約型セクターの利益はエネルギー価格の変動に大きな影響を受けます。原油安は航空会社や化学会社の利益を押し上げる要因となり、原油高は押し下げます。
　したがって燃料集約型セクターに属する企業の株価は、中東情勢などエネルギー価格の変動に関する情報に影響を受けます。

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